［共同発表資料］
ブリティッシュ・カウンシル
公益財団法人日本英語検定協会
英語運用能力試験「IELTS（アイエルツ）」
日本の受験者数が倍増
英国の公的な国際文化交流機関であるブリティッシュ・カウンシル（所在地：東京都新宿区、駐日代表：ジェフ・ストリーター）と公益財団法人日本英語検定協会（所在地：東京都新宿区、理事長：道明文夫）（以下、英検協会）は、国際的な英語運用能力試験「IELTS （International English Language Testing System）（アイエルツ）」の2011年度（2011年4月～2012年3月）の日本での受験者数が、2009年度（2009年4月～2010年3月）より2倍となったことを発表します。
IELTS（アイエルツ）は、留学や海外移住に必要な英語力を評価する国際的な英語運用能力試験です。現在、世界135の国と地域において、約7,000の教育機関、国際機関、政府機関が、現実に即した英語のコミュニケーション力を測る信頼性のある指標として、IELTSを採用しています。
IELTS本部の2012年3月30日の発表によると、2011年の全世界でのIELTS受験者数は、対前年比で12％伸び、170万人に達しました。受験者数は17年間連続で増加しており、2005年と2011年の受験者数を比較すると3倍の成長を記録しています。
受験者数増加は、経済のグローバル化や人材流動化が背景にあると考えられ、北米、特にカナダでの受験者の増加は突出しています。新興国のインド、中国、アラブ首長国連合でも受験者数は著しく増加しています。
日本では、2010年4月より、ブリティッシュ・カウンシルと英検協会がIELTS試験の共同運営を行っています。
日本では、少子高齢化の進行、海外留学する学生数が減少傾向にある一方で、IELTSの受験者は増加しています。このことは、教育現場や社会での「英語での発信力を持った人材」育成に対する関心の高まりが背景にあるとブリティッシュ・カウンシルと英検は分析しています。
IELTSでは、実際のコミュニケーション状態に近い形式で英語力を測定するスピーキングテストをネイティブスピーカーとの対面式でおこなっています。このため、英語での交渉力や論理性を測る試験として大学からの導入要望が増えています。2011年度には、京都大学や国際基督教大学を含む、グローバル化を牽引する全国約20大学でIELTSが英語能力の指標試験として採用され、学内実施されました。
ブリティッシュ・カウンシルと英検協会は、「グローバル人材」の育成が課題となっている日本において、今後ますますIELTS受験者が増え、多くの日本人の若者が世界で活躍することを期待しています。そのために、IELTSの有用性の認知向上と普及のために、日本の関係機関に情報提供を行っていきます。
IELTSについて
IELTS（アイエルツ）はInternational English Language Testing Systemの略称で、留学や海外移住に必要な英語力を評価する国際的な英語運用能力試験です。世界でもっとも受験者数が多い試験のひとつで、英語能力試験のグローバルリーダーです。全世界での受験者数は170万人（2011年実績）にのぼります。世界中で信頼性と公平性が認められており、現在、英国、米国、オーストラリア、ニュージーランドを含む135の国と地域において、約7,000の教育機関、国際機関、政府機関が、現実に即した英語のコミュニケーション力を測る信頼性のある指標として、IELTSを採用しています。135の国と地域においてブリティッシュ・カウンシル、IDP：IELTSオーストラリア、ケンブリッジESOLにより共同運営されています。
日本では、2010年4月より、日本英語検定協会とブリティッシュ・カウンシルが共同で運営しています。
IELTSは合格・不合格を設けず、リスニング、リーディング、ライティング、スピーキングそれぞれの能力を1から9のバンドスコアで評価します。1は「英語を全く解さない」、9は「ネイティブ並みに流暢に英語を操る」などとなっており、4セクションのスコアをすべて加味して平均総合スコアを算出しています。
日本英語検定協会について
公益財団法人日本英語検定協会は、1963年4月、『実用英語の普及と向上』を目的として設立され、“英検”の名称で親しまれている「実用英語技能検定」の実施とその証明書の発行を主要事業とし、併せて、児童向けのゲーム感覚リスニングテストである「児童英検」、ビジネスマン向け英語テスト「BULATS」を実施しています。
日本英語検定協会は、内閣総理大臣より公益財団法人として認定する旨の認定書を受け、この4月1日より正式団体名称を「公益財団法人 日本英語検定協会」に改めました。
公式ホームページ www.eiken.or.jp